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会社情報

社長挨拶

空気と水の環境創造企業として創業以来60年以上にわたり、三建設備工業は信頼性の高い先進の技術でお客様と社会が求める環境づくりをご提案し、実現してまいりました。

より安全、快適で健康的な空間の要求はますます高次元かつ多様化しております。たとえば、産業、医療分野では品質維持や感染防止など、高度に制御された環境を極限まで追及することが求められており、技術への要求も日々高度化しております。

しかし、環境づくりのためにいくらでもエネルギーや資源を使えるわけではありません。21世紀の現代では、地球温暖化防止、オゾン層破壊防止、環境汚染防止など、地球環境の保護により持続可能な文明を創造することは、全人類が早急に取り組まなければならない課題です。私どもの手がける環境づくりにおいても温暖化ガス排出抑制、省エネルギー、省資源、脱フロン、廃棄物抑制・リサイクル処理などますます要求が厳しくなっております。三建設備工業はこれらの要求にお応えし、数十年にもわたる設備のライフサイクルに対応した技術とサービスを提供できる企業としての役割を自覚し、日々邁進しております。

私どもは企業の社会的責任についても真剣に取り組んでおります。コンプライアンス遵守をはじめとする会社のしくみとしての内部統制のレベルアップと共に、それをもとに行動する「人」の意識を高める努力を続けてまいります。
また、お客様に継続して安心と信頼をいただき、ご支持いただくために、当社と当社に関係する人々が働きやすい環境づくりにも心がけております。これは創業以来変わらない私どもの良き伝統です。なぜなら、環境を作り上げ、その維持にたずさわるのは人であり、風通しの良い人間味豊かな組織風土の中で、意欲に溢れかつ日常においても心豊かに生活してこそ、お客様に本当に良い製品やサービスを提供することができると考えるからです。

私ども三建設備工業は、企画段階から設計、施工、メンテナンス、そしてリニューアルに至るまで総合的な環境づくりのプロフェッショナル集団として、これからもお客様に、社会に、地球環境の保護に貢献してまいります。そして、これからも空気と水の環境創造企業として建築設備業界のリーディングカンパニーを目指します。

三建設備工業株式会社
取締役社長 松井 栄一

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CSR

三建設備工業の使命

私達は、空気と水に関わる「環境創造企業」として、設備の設計・施工・サービスを通じて、お客様に高度な技術を提供することにより、社会に貢献する 。

三建設備工業のビジョン

全社員が「環境創造企業」を自覚し、設備のライフサイクルに対応した技術とサービスを提供することにより、お客様に継続して安心と信頼を頂ける、そして従業員満足度の高い、 建築設備業界のリーディングカンパニーを目指す 。

三建設備工業は昭和21年(1946)の創業以来、お客様のご愛顧と協力会社の皆様に支えられ、平成18年(2006)には創業60周年を 迎えました。
これからもお客様の様々なニーズにお応えし、更なる飛躍のために、従来の社是・社訓に加えて、新たに会社の使命およびビジョンを制定いたしました。

これら使命およびビジョンの元に、全店・全部門の連携、営業力・技術力・コスト競争力の強化、そして社内風土改革を始めとする社内の諸改革を核とした中期経営計画を策定し、推進しております。

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三建グループ倫理憲章

  1. 私たちは、法規制および社内外の規則を遵守することはもとより、社会の良心的慣行に従い、常に良識ある行動をとります。
  2. 私たちは、全ての取引先と透明な関係を維持し、契約に従って誠実で公正な取引を行います。
  3. 私たちは、『環境創造企業』として、地域環境および地球環境について配慮することを事業の最重要課題の一つとして掲げ、全力で取り組みます。
  4. 私たちは、快適で安全な建築設備をお客さまに提供し、満足していただくために、常に品質を向上させる努力を惜しみません。
  5. 私たちは、社員および家族が充実した生活を送り、信頼し合い、夢を語り合える、希望にあふれた会社であり続けます。
  6. 私たちは、業務上得た情報の適正な管理に努め、特に個人情報についてはプライバシー保護を最優先し、守秘義務を厳守します。
  7. 私たちは、事業活動をさせていただいている各地域の発展に協力し、共に快適で安全な生活が営めるよう努めます。
  8. 私たちは、社会の秩序や安全に脅威を与える反社会的勢力や団体に対し、断固たる態度で関係を遮断し、不当な要求に対しては組織をもって毅然と対処します。
  9. 私たちは、本憲章の理念の下にコンプライアンス委員会を設置し、本憲章に反する事態が発生した場合、直ちに当委員会を中心に問題の解決に当たり、速やかに情報を開示し、説明責任を明確に果たします。
  10. 経営者は、本憲章に基づき、企業活動を健全かつ発展的に推進し、社会に対する弛まざる貢献を果たすため、率先垂範して努めます。

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